近年、夏の猛暑日が増加し、建設業全般で熱中症のリスクが年々高まっています。
我々ガラス工事業においても、高温環境での作業が多く、熱中症対策をしっかりと実施する必要があります。
2025年6月1日より、熱中症対策が法的に義務化され、事業者には従業員の健康を守るための具体的な対策が求められることとなりました。
本記事では、熱中症の怖さや最新の労働災害データ、2025年の法改正のポイント、そして現場で今すぐ意識したい対策について解説します。
目次
熱中症の怖さと建設現場のリスク
熱中症は、体温調節が機能しなくなり体内に熱がこもることで起こる症状です。
軽度ではめまいや倦怠感ですが、重症化すると意識障害や臓器障害を引き起こし、最悪の場合、命に関わります。
熱中症の段階と症状
- 軽度（熱失神・熱疲労）
めまい、立ちくらみ、筋肉のけいれん、吐き気が見られます。休息と水分補給が必要です。 - 中度（熱射病の初期段階）
強い頭痛や嘔吐、意識混濁が起こり、体温が40度を超えることもあります。早急な冷却と医療機関の受診が不可欠です。 - 重度（熱射病）
脳や心臓、腎臓の障害が生じ、けいれんや昏睡に至ることも。速やかな救命処置が必要です。
後遺症のリスク
重症熱中症は、脳や腎臓などに後遺症を残す場合があります。
長期のリハビリや生活への影響もあり、予防は最重要課題です。
労働災害データから見た現状
厚生労働省の統計によれば、2024年の建設業における熱中症死亡者は約30人と全業種最多で、死傷者数も増加傾向にあります。屋外作業の多さと、対策不足が背景です。
熱中症が見過ごされやすい理由
「少し体調が悪くても休めない」「弱音を吐けない」という職場文化が根強く、初期症状の見逃しが重大事故の一因となっています。
2025年6月1日施行の法改正ポイント
2025年6月1日から、労働安全衛生規則が改正され、熱中症対策が罰則付きの法的義務となりました。
対象環境
- WBGT（暑さ指数）28度以上、または気温31度以上の環境で
- 連続1時間以上または1日4時間以上作業する場合
熱中症リスク評価の基本「WBGT（暑さ指数）」とは
熱中症対策の法的義務化にあたり、作業環境の暑さを客観的に評価する指標として「WBGT（Wet Bulb Globe Temperature、湿球黒球温度）」が使われています。
WBGTは気温だけでなく、湿度、直射日光、輻射熱（物体からの熱放射）などの要素を総合的に考慮した指標です。
これにより、実際に人が感じる暑さや熱ストレスをより正確に表現できます。
WBGTの計測方法
- 湿球温度（Wet Bulb）：湿度の影響を反映し、蒸発冷却の効果を示す。
- 黒球温度（Globe Temperature）：太陽光などの輻射熱の影響を測る黒い球の温度。
- 乾球温度（Dry Bulb Temperature）：通常の気温。
これらの値を組み合わせて計算されます。
なぜWBGTが重要なのか？
単なる気温だけでは熱中症リスクを正確に把握できません。
例えば、湿度が高いと汗が蒸発しにくく体温調節が難しくなり、同じ気温でも熱中症リスクが高まります。
WBGTを活用することで、作業現場の「実際の暑さ」を正しく評価し、安全な作業時間や休憩時間を科学的に設定できるのです。
WBGTの基準と対策例
- 28度以上：特に注意が必要。休憩頻度を増やし、作業時間の短縮や作業員の体調管理を強化。
- 31度以上：高リスク状態。連続作業を避け、冷却装置の設置や作業時間の大幅な調整を検討。
事業者の義務
- 熱中症の自覚症状がある作業者や、異変に気づいた者が報告できる体制を整え周知する
- 作業中断、身体の冷却、医療機関受診などの対応手順を定め周知する
- 緊急連絡網や搬送先医療機関の情報を共有する
違反時の罰則
違反すれば6か月以下の懲役または50万円以下の罰金が科されることがあります。
現場で既に行っている熱中症対策を、改めて意識するために
現場の皆さんは空調服の着用や水分・塩分補給、休憩確保といった基本的な熱中症対策を日頃から実践されていると思います。
ですが、猛暑の厳しさは年々増しており、少しの気の緩みが重大な事故につながるリスクも高まっています。
改めて以下のポイントを意識して、安全・健康管理に努めましょう。
- 空調服や装備の状態をこまめに確認する
充電不足やフィルターの汚れは効果低下の原因です。常に良好な状態を保ちましょう。 - 休憩場所は躊躇せず利用する
忙しいときこそ、体調不良になる前にしっかり休むことが作業効率の維持にもつながります。 - 水分・塩分補給は“喉が渇く前に”行う
喉の渇きを感じてからの補給では遅いこともあります。こまめな補給を心がけてください。 - 仲間の体調変化にも目を向ける
自分だけでなく、周囲の異変にも敏感になり、声をかけ合う職場づくりを意識しましょう。 - 気象情報を活用し計画的に作業を進める
暑さ指数や天気予報を活用し、無理のないスケジュールに調整しましょう。
まとめ
猛暑の常態化により、建設業界の熱中症リスクは増大しています。
2025年6月の法改正により熱中症対策は罰則付きの義務となりました。
熱中症の怖さを正しく理解し、現場での具体的な対策を改めて意識し実行することが、労働者の安全と健康を守るために不可欠です。
